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保険のプロは自分にどんな保険をかけている?FPの個人プランをこっそり公開

2025年12月20日 / 川端順也

「保険って結局、何をどれだけ入ればいいの?」と悩むのは当然です。特に20代〜40代の夫婦は、転職・住宅購入・妊娠出産・教育費など、数年単位で家計の前提が変わりやすい時期。今の最適解が、3年後にはズレていることも珍しくありません。

そこで気になるのが「保険のプロ自身は、どんな保険に入っているのか」。この記事では、FPである私の“個人プランの考え方”と“実際の加入イメージ”を、できるだけわかりやすく公開します。真似するためではなく、あなたの家庭に合う保険を選ぶための「判断軸」を持ち帰ってください。

保険のプロでも「全部入り」にはしない理由

結論から言うと、私は保険に「安心を全部詰め込む」ことはしません。理由はシンプルで、保険は入れば入るほど家計の固定費が増え、貯蓄や投資に回せるお金が減るからです。

保険の役割は、基本的に「起きたら家計が壊れるレベルの出来事」に備えること。たとえば、働けなくなる、死亡で収入が途絶える、医療費が長引くなどです。一方で、スマホ破損や数万円の通院費のように、貯金で十分対応できることまで保険で賄うと、保険料負担のほうが重くなりがちです。

もう一つ大事なのは、私たちにはすでに公的保障があること。会社員なら健康保険、高額療養費制度、傷病手当金、遺族年金などがあり、ゼロから全部を保険で埋める必要はありません。まず「公的保障+貯蓄」でどこまで耐えられるかを確認し、足りない部分だけ民間保険で補う。この順番が、失敗しにくい基本です。

FPの個人プランをこっそり公開(必要最小限の中身)

ここからは、私が実際に採用している「考え方」と「加入イメージ」です。家族構成や収入で最適解は変わるので、あくまで“設計例”として見てください。

前提:私が優先しているのは「固定費を軽く」「見直しやすく」

私は、保険を長期で固定しすぎない方針です。ライフプランが変わったときに、保障だけが昔のまま残るのが一番もったいないからです。なので、必要な保障は必要な期間だけ、という発想を強めに持っています。

1)死亡保障:基本は「定期保険」を中心に、期間は短め

万一のときに遺された家族の生活費が不足する可能性があるなら、死亡保障は優先度が高いです。私は貯蓄が十分でない時期ほど定期保険を厚めにし、貯蓄が増えたら減らす(または期間満了で終わらせる)設計にしています。

目安としては、子どもが小さいうちは大きめ、教育費の山が見えてきたら調整。逆に、夫婦のみ・共働きで貯蓄もあるなら、最低限または不要なケースもあります。

2)医療保障:入院日額より「自己負担の上限」を意識

医療保険は、入院1日いくら、よりも「長引いたときに困るか」で考えます。日本の医療費は高額療養費制度で自己負担に上限があるため、短期の入院・手術は貯金で対応できる家庭も多いです。

私は医療保険を持つとしても、最低限の形に寄せます。手厚くしすぎると、毎月の保険料がじわじわ効いてきて、結局は貯まらない家計になりやすいからです。

3)がん・三大疾病:不安が強いなら「一時金」を薄く持つ

がん等の保障は、気持ちの安心として役立つ面があります。私は、通院や収入減の不安が大きいなら「診断一時金タイプ」を小さく持つ、という考え方です。入院日額を分厚くするより、最初にまとまったお金が出るほうが使い道が広いからです。

ただし、ここは価値観が出ます。「不安を減らして仕事に集中したい」「家族に迷惑をかけたくない」という心理的メリットも、立派な判断材料です。

4)就業不能(働けないリスク):会社員か自営業かで最優先度が変わる

個人的に、保険を選ぶ上で一番見落とされやすいのが「働けない期間」です。会社員は傷病手当金があるため、最初の一定期間はある程度カバーされます。一方で自営業・フリーランスはこの差が大きく、就業不能への備えを厚めに考える価値があります。

私は「家計の固定費を何か月耐えられるか」を起点に、足りない分だけ備える設計にします。病気やケガは、死亡より起きる確率が高いので、優先順位は意外と上です。

5)貯蓄型保険:原則は“目的が明確なときだけ”

学資や個人年金のような貯蓄型は、「いつまでに、いくら必要か」が明確なら検討します。ただ、途中で家計が変わる可能性がある家庭は、柔軟性の高い貯蓄(預金や積立投資など)を中心にしたほうが調整しやすいです。

私は、保障と貯蓄を同じ商品でまとめすぎないようにしています。理由は、見直しの自由度が下がるから。保障は保障、貯蓄は貯蓄で分けると、家計全体がシンプルになります。

なぜその組み合わせ?考え方の順番

私が保険を決めるときの順番は、ほぼ次の通りです。

  • 公的保障で「どこまで守られているか」を確認する
  • 生活防衛資金(目安:生活費の数か月〜)を確保する
  • それでも足りない「致命傷」だけを保険で埋める
  • 数年ごとに、家族構成・収入・貯蓄に合わせて更新する

この順番にすると、保険が“なんとなく不安だから入るもの”から、“家計を守る道具”に変わります。特に夫婦で家計を一緒にしている場合、保障の話は「気持ち」になりやすいので、順番を固定するだけで揉めにくくなります。

やるべきこと・失敗しないチェックポイント

チェック1:保険料は「今」だけでなく「続けられるか」で決める

住宅ローンや保育料が増えるタイミングで、保険が重荷になる家庭は多いです。保険料は、月々の家計に対して無理のない範囲に抑え、足りない分は貯蓄で補う発想が現実的です。

チェック2:保障の「目的」と「期限」をセットで考える

死亡保障は「子どもが独立するまで」、就業不能は「貯蓄が増えるまで」など、期限を決めると過不足が減ります。終わりが決まっていない保障は、見直しが先送りになりやすいので注意です。

チェック3:医療は“入院日額”より、家計への影響を見る

医療費そのものより、仕事を休むことで収入が減る影響のほうが大きいケースがあります。通院が続く、復職まで時間がかかる、といったシナリオも一度は想定しておくと、必要な備えが見えます。

チェック4:特約を付けすぎない(管理できる数にする)

特約が増えるほど、内容の把握が難しくなります。「この特約、何のためだっけ?」となった時点で、過剰になっているサイン。目的が言えないものは、外す候補にしてOKです。

よくあるQ&A

Q1. 貯蓄型は元本割れしませんか?

可能性はあります。特に途中で解約した場合、払い込んだ金額より戻りが少ないことがあるため、「途中でやめるかもしれない」家庭には不向きな場合があります。貯蓄型を選ぶなら、家計が変わっても続けられる設計か、解約時の条件を事前に確認しておくのが大切です。

Q2. いくらから始めるべき?保険料の目安は?

金額から決めるより、「起きたら困る額」を先に出すのがおすすめです。その上で、月々の保険料が家計を圧迫しない範囲に収まるように調整します。目安としては、保険料が高くて貯蓄ができない状態は避けたいので、まずは最低限の保障でスタートし、貯蓄が増えたら保障を減らす、という逆算も有効です。

Q3. 共働き夫婦でも死亡保障は必要ですか?

必要なケースもあります。たとえば、片方の収入で住宅ローンを組んでいる、子どもの教育費を計画している、貯蓄がまだ少ない、などの場合です。逆に、貯蓄が十分で生活費も下がる見込みなら、最小限で足りることもあります。

Q4. 妊娠・出産の前に入っておくべき保険は?

医療保険や女性向けの保障は、加入条件が変わることがあります。検討するなら、妊娠が分かる前のほうが選択肢が広がりやすいのは事実です。ただし、焦って高額なプランにする必要はありません。まずは「最低限で入れるか」「将来見直せるか」を重視すると安心です。

Q5. 保険の見直しは何年ごとがいい?

目安は1〜3年ごと、または大きなイベント(結婚、出産、転職、住宅購入、独立など)のたびです。ライフプランが動いたのに保険だけ据え置きだと、過不足が起きやすくなります。

まとめ:今日できる最初の一歩

保険のプロがやっているのは、特別な裏ワザではありません。「公的保障と貯蓄でどこまで耐えられるかを確認し、家計が壊れるリスクだけを最小限の保険で埋める」。これだけで、保険選びはぐっとシンプルになります。

今日の最初の一歩としては、次のどれか一つで十分です。

  • 夫婦で「何が起きたら家計が苦しいか」を3つだけ書き出す
  • 今入っている保険の月額合計を出して、家計の固定費として重いか軽いか確認する
  • 死亡保障・医療保障・働けない保障のうち、どれが一番不安かを決める

保険は、完璧を目指すほど迷います。必要最小限でスタートして、ライフプランに合わせて整えていけば大丈夫。あなたの家庭に合う「ちょうどいい安心」を、一緒に作っていきましょう。

Written by

川端順也

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川端 順也
About 代表:川端 順也
Name 川端 順也
Role MDRT 7年連続入賞

妻と子供3人のパパFP。地域の皆様に最適なライフプランをご提案します。