「払いすぎ」を卒業！プロが教える保険料を月5,000円安くする見直し術

「保険、なんとなく入ったまま…」「家計がきついけど、保障を減らすのは怖い」そんな不安、すごく自然です。結婚・転職・住宅購入・将来の出産など、20代〜40代の夫婦はライフプランが動きやすく、保険が“今の暮らし”に合わなくなりがちです。

実は、保障の中身をきちんと整理すると、必要な安心は残したまま月5,000円（年間6万円）ほどの削減が現実的に狙えます。この記事では、プロの視点で「削っていいところ／残すべきところ」をわかりやすく解説し、失敗しない見直しの手順までまとめました。読み終えた頃には、次に何を確認すべきかがクリアになります。

1. なぜ「保険料の払いすぎ」が起きるのか

保険の払いすぎは、ぜいたくをしているからではなく「変化に保険が追いついていない」ことが原因で起きます。入った当時は最適でも、数年後にムダが生まれるのはよくある話です。

よくある原因1：保障が重複している

たとえば医療保険に入っているのに、クレジットカード付帯や勤務先の団体制度、共済、さらに別の医療特約も…というケース。入院給付金が「日額1万円×複数本」になっていても、実際の自己負担はそこまで増えないことがあります。結果として、安心のつもりが「払いすぎ」に変わってしまいます。

よくある原因2：必要以上に“大きい保障”を終身で持っている

特に多いのが、子どもがいない（またはこれから）段階で、死亡保障を大きく終身で確保しているパターンです。必要な時期（子どもが小さい時期など）だけ手厚くして、それ以外はコンパクトにするだけでも保険料は下がりやすいです。

よくある原因3：「貯蓄型＝安心」でコストが上がっている

貯蓄型の保険は、保障と貯蓄を一緒にする分、毎月の負担が上がりがちです。もちろん目的に合えば良い選択ですが、「何となくお得そう」「勧められたから」で入ると、家計を圧迫して本末転倒になりやすい点には注意が必要です。

2. 月5,000円下げるための見直し術（優先順位つき）

見直しは「全部を削る」のではなく、「役割が薄いものを整理して、必要な部分を残す」作業です。ここでは削減につながりやすい順に紹介します。

見直し術1：医療保険は“入院日額”を現実に合わせる

医療保険の基本は、入院や手術の自己負担を補うことです。ここが過剰になりやすいポイントです。高すぎる入院日額や、似た内容の特約が重なっていないかを確認しましょう。

入院日額が高すぎないか（例：必要以上に1万円以上になっていないか）
短期入院の保障が重複していないか
先進医療の特約が「高額な保険料」になっていないか（内容と保険料のバランス）

医療保険は“気持ち”で盛りやすい分、冷静に整えるだけで月1,000〜3,000円の削減が出やすい領域です。

見直し術2：死亡保障は「必要な期間だけ」大きくする

死亡保障は、家族の生活費や教育費を守る目的で考えると整理しやすくなります。子どもが生まれる前後〜小さい時期は手厚く、その後は段階的に小さくするイメージです。

大きな保障を一生分で持っていないか
今の家計・貯蓄・共働き状況で必要額が変わっていないか
住宅ローンの団体信用生命保険（団信）でカバーされる分を二重にしていないか

この調整ができると、月2,000〜5,000円以上の差が出ることも珍しくありません。

見直し術3：「貯蓄目的」は保険と分けて考える

教育費や老後資金の準備を、すべて保険でまかなうと、毎月の固定費が重くなりやすいです。保障は保障、貯蓄は貯蓄で分けると、家計の自由度が上がります。

すでに貯蓄型保険に入っている場合は、いきなり解約せず、まず「目的」「払込期間」「今やめたらどうなるか（返戻金）」を確認しましょう。続けた方が良いケースもあります。大事なのは、損得ではなく“家計に合っているか”です。

見直し術4：火災保険・自動車保険の“特約盛りすぎ”を整える

生命保険だけでなく、損害保険も見直し効果が大きいことがあります。特に自動車保険は、運転者の条件や使用目的、免責（自己負担）設定で保険料が変わります。

運転者の範囲が広すぎないか
年齢条件が合っているか
ロードサービス等の重複（クレジットカード付帯など）がないか

ここで月数百円〜数千円の削減が積み上がり、合計で月5,000円に届くケースも多いです。

3. やるべきこと：見直しの手順とチェックポイント

保険見直しで失敗しやすいのは、「よく分からないまま解約」してしまうことです。順番を守れば、安心を残しながら固定費を下げられます。

手順1：まず“全部の保険”を1枚にまとめる

最初にやるべきは棚卸しです。保険証券やアプリ、年1回の契約内容のお知らせを集め、次の項目を並べます。

保険の種類（医療・死亡・がん・就業不能・火災・自動車など）
毎月の保険料
保障内容（入院日額、死亡保険金、免責など）
払込期間（いつまで払うか）
更新型かどうか（更新で上がりやすいか）

ここで初めて「同じ目的の保障が2つある」「更新で急に上がる」などが見えてきます。

手順2：公的制度と勤務先の保障を確認する

保険で全部を用意する前に、使える制度を知ると“必要額”が現実的になります。会社員・公務員は特に、勤務先の制度で上乗せがある場合があります。

健康保険（高額療養費など）の仕組み
傷病手当金（働けない期間の所得補填）
会社の団体保険・弔慰金・見舞金

制度が分かると、「入院で大金が必要」という漠然とした不安が、具体的な数字に変わり、保険の盛りすぎが減ります。

手順3：「今必要な保障」と「将来増やす保障」を分ける

これから子どもが欲しいご夫婦は、今の段階で最大保障にせず、ライフイベントに合わせて増減できる設計が向きます。

今：最低限の医療＋必要なら小さめの死亡保障
妊娠・出産後：教育費・生活費を踏まえ死亡保障を厚くする
住宅購入後：団信の分を差し引いて再計算する

「今決めたら一生そのまま」ではありません。変えられる前提で組むと、気持ちも家計もラクになります。

失敗しないためのチェックポイント（解約・乗り換え前）

新しい保険の契約が成立してから、古い保険を解約する（空白期間を作らない）
持病や通院がある場合、加入条件が変わる可能性を確認する
貯蓄型は解約返戻金を必ず確認する（今やめるといくら戻るか）
「安い」だけで選ばず、何の不安をカバーする保険かを言語化する

4. よくあるQ&A

Q1. 貯蓄型保険は元本割れしますか？

します。特に加入して短期間で解約すると、払った保険料より戻りが少ない（元本割れ）ことは珍しくありません。だからこそ、解約の判断は「損か得か」だけで決めず、家計を圧迫していないか、目的に合っているか、今後続けられるかで考えるのが安全です。迷う場合は、返戻金の推移（何年目でいくら戻るか）を確認してから判断しましょう。

Q2. いくらから見直しを始めるべき？月数千円でも意味がありますか？

十分あります。月3,000円でも年間3.6万円、10年で36万円です。固定費は一度下げると効果が続くのが強みです。まずは「削る」より「把握する」だけでも価値があります。

Q3. 子どもがいない夫婦でも死亡保障は必要ですか？

必要なケースもあります。たとえば、片方の収入に家計が大きく依存している、家や車のローンがある、残された配偶者の生活費を一定期間支えたい、などです。一方で「何千万円も必要」と決め打ちする必要はありません。まずは、葬儀費用＋当面の生活費など、目的を絞って考えると適正化しやすいです。

Q4. 県民共済や会社の団体保険があれば民間の医療保険は不要？

一概に不要とは言えませんが、重複しやすいのは事実です。共済や団体制度で入院・手術がある程度カバーできるなら、民間の医療保険は最小限にする、または不足分だけ補う設計が合理的です。ポイントは「合計で何が起きたらいくら受け取れるか」を確認することです。

Q5. 保険料を下げたいのに、保障が減るのが怖いです

怖さの正体は、「何が起きたらいくら必要か」が曖昧なことにあります。見直しは不安を削る作業ではなく、不安を“必要な分だけ”カバーする作業です。数字に落とすと、意外と守れている部分、逆に足りない部分が見えるようになります。

5. まとめ：今日できる最初の一歩

保険料を月5,000円下げることは、珍しい成功例ではなく、やり方を間違えなければ十分に現実的です。ポイントは、感覚で削るのではなく「目的」と「重複」を整理して、必要な保障だけを残すこと。ライフプランが変わりやすい20代〜40代だからこそ、保険は“定期点検”が効きます。

最初の一歩はシンプルです。今週中に、加入している保険を全部並べて「毎月いくら払っていて、何のための保障か」を1枚に書き出してみてください。そこで初めて、下げられる余地と、守るべき安心が見えてきます。小さな整理が、家計の余裕と将来の安心につながります。