結婚したら保険はどう変える？独身時代との違い
結婚すると、「自分のための保険」から「家族の生活を守る保険」へ、考え方が自然と変わります。とはいえ、いざ見直そうとすると、何を残して何を減らすべきか、そもそも今の保険が合っているのか、不安になりますよね。
この記事では、独身時代との違いをやさしく整理しながら、夫婦がまず確認すべきポイントと、ムダなく必要な備えを作る順番をまとめました。読み終えるころには、「うちはここを直せばいい」が見えて、安心して次の一手を打てるはずです。
結婚で保険の考え方はどう変わる？独身との違い
独身のときは、基本的に「自分が困らないため」の備えが中心です。たとえば、入院したときの医療費や、働けない期間の生活費などがメインになります。
一方、結婚後は「自分に何かあったとき、配偶者の生活がどうなるか」という視点が加わります。これが保険設計のいちばん大きな違いです。家賃や住宅ローン、生活費、将来の貯蓄計画など、2人の家計がつながるほど、万一の影響も大きくなるためです。
結婚後の保険は「役割分担」で考えると整理しやすい
夫婦の働き方は家庭によってさまざまですが、保険は次の2つに分けて考えると混乱しにくくなります。
- 自分が病気やケガをしたときに家計が崩れないため（医療・就業不能への備え）
- 自分が亡くなったときに残された家族が困らないため（死亡への備え）
ここを分けて考えるだけで、「どれが必要で、どれが重複しているか」が見えやすくなります。
保険を増やす前に「公的制度でどこまで守られるか」を知る
日本は公的医療保険が整っているため、医療費は一定額以上が戻ってくる仕組み（高額療養費制度）があります。また、会社員なら病気やケガで働けないときに給与の一部が支給される制度（傷病手当金）もあります。
結婚を機に大切なのは、「不足する部分だけを保険で補う」ことです。なんとなく不安で上乗せしすぎると、保険料が家計を圧迫し、貯蓄や資産づくりが進まない原因になります。
まず見直したい保険：優先順位トップ3
結婚したら、全部を一気に見直す必要はありません。優先順位をつけて、効果の大きいところから整えるのがコツです。
1）死亡保険：必要額が「ゼロ→発生」しやすい
独身時代は死亡保険を最小限にしている人も多いですが、結婚すると、配偶者の生活費や住居費の穴を埋める必要が出てきます。
特に、どちらか一方の収入への依存度が高い場合は要注意です。死亡保険は、まずは「一定期間だけ手厚くする」考え方が相性が良く、保険料も抑えやすいです。
目安としては、「万一のときに、配偶者が立て直すまでの期間（例：3〜10年）を支える」イメージで設計すると現実的です。
2）医療保険：内容の重複と“入れっぱなし”を点検
医療保険は、独身時代に加入したままの人が多い分、見直し効果が出やすい分野です。入院日額を手厚くしすぎていたり、似た特約が重なっていたりすると、保険料のわりに家計の助けになりにくいことがあります。
結婚後は「家計として無理なく払い続けられるか」が重要です。保障内容より先に、月々の固定費として現実的かを確認しましょう。
3）就業不能（働けない）への備え：共働きほど検討価値が高い
結婚後の家計で意外と大きいのが、「病気で長く働けない」リスクです。入院よりも、退院後に働けない期間の生活費のほうが家計に響くこともあります。
会社員なら公的制度である程度カバーされますが、自営業・フリーランス、または貯蓄がまだ少ない場合は、優先的に検討したいところです。
子どもがいてもいなくても必要性が変わるポイント
「子どもがいないなら保険はいらない？」と感じる方もいますが、結論としては、必要性は家庭の固定費と働き方で変わります。子どもの有無だけでは決まりません。
子どもがいない夫婦：固定費（家・車・生活水準）がカギ
子どもがいなくても、住宅ローンや家賃が高め、生活水準が高め、片働きに近いなどの場合は、万一の影響が大きくなります。逆に、共働きで生活費に余裕があり、貯蓄も厚いなら、保険を最小限にして資産づくりを優先する判断もあります。
これから子どもを考える夫婦：早めに“方向性”だけ決めておく
妊娠・出産を機に、働き方や収入が変わる家庭は少なくありません。そのときに慌てないために、「子どもができたら死亡保障を増やす」「産休・育休で収入が下がる期間は固定費を下げる」など、方針だけ先に決めておくと安心です。
子どもがいる夫婦：死亡保障は“期間限定で厚く”が基本
教育費がかかる時期は、万一のときの必要額が大きくなります。ただし、必要額は子どもの成長とともに下がっていくのが一般的です。ずっと同じ保障を持ち続けるとムダになりやすいので、「今必要な分だけ」を意識すると家計が整います。
結婚後に起きやすい失敗と、見直しのチェックポイント
保険は“安心”の買い物ですが、買い方を間違えると家計の足を引っ張ります。ここでは、結婚後に多い失敗と回避策をセットで確認しましょう。
失敗1：2人とも似た保障に入り、保険料が膨らむ
夫婦それぞれが同じような医療保険や特約に加入していると、家計全体では過剰になりがちです。医療の備えは、世帯としての貯蓄力でも補えるため、夫婦でバランスを取る発想が大切です。
失敗2：「貯蓄代わり」で高い保険に入り、身動きが取れなくなる
長く続けるタイプの保険は、途中でやめると損が出やすいことがあります。結婚後は引っ越し、転職、出産などで家計が変わりやすい時期です。柔軟性が落ちる契約を増やしすぎると、必要なときに見直せず後悔しやすくなります。
失敗3：必要額を計算せず、なんとなく大きな保障にする
死亡保障は「大きいほど安心」と思われがちですが、必要なのは“残された家族が立て直すための金額”です。まずは、配偶者の収入・遺族年金の見込み・貯蓄でどれだけ埋まるかを確認し、不足分だけ準備するのが合理的です。
チェックポイント：この5つだけは夫婦で共有する
- 毎月の固定費（家賃・ローン・生活費・サブスク）
- 貯蓄額と、生活防衛資金（目安：生活費の3〜6カ月分）の有無
- どちらがどれだけ家計を支えているか（収入の割合）
- 勤務形態（会社員・自営業）と、休職時の保障の有無
- 今後3〜5年のイベント（転職、出産、住宅購入など）
やるべきこと：今日からできる具体的ステップ
見直しは「全部解約して入り直す」ことではありません。次の順番で進めると、失敗しにくく、必要なところにお金を回せます。
ステップ1：夫婦の保険証券（契約内容）を並べて“見える化”
まずは、加入している保険の種類、毎月の保険料、保障額、保障期間を一覧にします。ここで初めて「重複」や「思ったより高い」が見えてきます。
ステップ2：万一のときに必要なお金をざっくり計算する
細かい計算より、ざっくりで十分です。たとえば、配偶者が立て直すまでの生活費を何年分用意したいか、住宅ローンが残るか、貯蓄でどれだけ賄えるかを確認します。
ステップ3：保険料の上限（家計の許容範囲）を決める
保険は固定費なので、無理な金額にすると長続きしません。目安としては、貯蓄や資産づくりを止めない範囲に収めること。迷ったら、「増やす」より「整える」を優先しましょう。
ステップ4：更新・満期・特約をチェックし、不要な部分から削る
保険は、更新で保険料が上がるタイプや、特約が増えているケースがあります。まずは不要な特約を外し、次に重複を減らし、それでも不足があれば不足分を追加する順番がおすすめです。
よくあるQ&A（元本割れ・いくらから・入るべき保険）
Q1：保険って元本割れしますか？
内容によってはします。特に、長く積み立てるタイプの保険は、途中で解約すると払った金額より戻りが少ないことがあります。ライフプランが変わりやすい結婚初期は、解約しにくい契約を増やしすぎないのが安心です。
Q2：保険はいくらから始めるべきですか？
「まずは月々の固定費として無理がない金額」がスタート地点です。一般論として金額の正解はありませんが、保険料が増えたせいで貯蓄ができない状態は避けたいところです。迷う場合は、必要最低限の保障で始め、貯蓄が増えてから調整する方法が堅実です。
Q3：結婚したら絶対に入るべき保険はありますか？
「絶対」はありませんが、優先順位が高いのは、万一のときに配偶者の生活が成り立たなくなる家庭の死亡保障です。次に、働けない期間の生活費リスクが大きい家庭の就業不能への備え、医療はその次に家計と貯蓄に合わせて調整、という順番にすると合理的です。
Q4：共働きなら死亡保険はいりませんか？
共働きでも、固定費が高い、どちらかの収入に偏っている、貯蓄がまだ少ない場合は必要になることがあります。逆に、貯蓄が厚く、片方の収入がなくても当面耐えられるなら、最小限にする判断もできます。ポイントは「働き方」より「家計が止まると困る度合い」です。
Q5：見直しはどのタイミングがベストですか？
結婚直後と、生活が落ち着いた半年〜1年後の2回をおすすめします。結婚直後は“重複の整理”に向いていて、半年〜1年後は家計の実態が見えて“必要額の調整”がしやすくなるためです。
まとめ：最初の一歩のアドバイス
結婚後の保険は、「不安だから増やす」ではなく、「家計が止まったときの穴を、必要な分だけ埋める」という考え方が失敗しにくい王道です。独身時代のままでも足りないことがありますし、逆にムダに払いすぎていることもあります。
最初の一歩はシンプルです。夫婦それぞれの契約内容を並べて、毎月いくら払っていて、何がどれだけ保障されるのかを一緒に確認してみてください。そのうえで、配偶者の生活に影響が大きいリスク（死亡・働けない）から優先的に整えると、安心と家計の両方が手に入ります。
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