三大疾病保障は必要か？「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」の罹患率と実情

結婚、出産、住宅購入、転職。20代〜40代はライフプランが動きやすく、「この先もし病気で働けなくなったら？」という不安がふと頭をよぎりますよね。三大疾病保障（がん・急性心筋梗塞・脳卒中）は、そうした不安に対してよく提案される保険ですが、実は「入っておけば安心」と単純に言い切れない部分もあります。

この記事では、三大疾病の“起こりやすさ”をざっくり把握しつつ、実際に家計で困りやすいポイント（治療費よりも収入減、長期化、復職までの期間）に焦点を当てて解説します。読み終えるころには、あなたの家庭に三大疾病保障が必要かどうか、そして入るならどんな形が合うのかを自分で判断できるようになります。

三大疾病保障とは？まず押さえたい基本

三大疾病保障は、一般的に「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」に所定の状態で該当したとき、まとまった一時金が出たり、以後の保険料が免除になったり、毎月の給付金が出たりする仕組みです。似た言葉に「三大疾病特約」「重大疾病保障」「三大疾病保険」などがあり、商品ごとに条件が異なります。

よくある給付タイプ（まずは3つだけ覚える）

代表的なタイプは次の3つです。どれが正解というより、家計の弱点に合わせて選びます。

一時金タイプ：診断や所定の治療開始などでまとまったお金が出る。使い道が自由で、住宅ローンや生活費の穴埋めに向く。
収入補填タイプ：就労不能のように「働けない期間」に月々給付が出る設計。家計の固定費が大きい家庭向き。
保険料払込免除タイプ：三大疾病で所定の状態になると、以後の保険料が免除されつつ保障が続く。長期の家計安定に効くが、適用条件の確認が重要。

注意したいのは「支払条件の差」

同じ“三大疾病”でも、支払条件が商品ごとに違います。特に差が出やすいのは心筋梗塞と脳卒中で、「一定日数以上の入院が必要」「後遺症が残った場合のみ」など、ハードルが高めに設定されていることがあります。加入を検討するなら、パンフレットの見出しよりも「支払事由（何が起きたら出るか）」を最優先で確認しましょう。

「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」罹患率と“実情”の見方

三大疾病は確かに身近な病気ですが、保険を考えるうえで大切なのは「起こりやすさ」だけでなく、「起きたとき家計がどれだけ揺れるか」です。治療法の進歩で入院が短くなる一方、通院が長引いたり、働き方を変えざるを得なかったりするケースもあります。

がん：長期化しやすく、通院中心になりやすい

がんは年齢とともに罹患が増え、誰にとっても他人事ではありません。最近は手術で短期入院→その後は通院で治療継続という流れも多く、入院日数だけでは負担を見誤りやすいのが特徴です。

家計で効いてくるのは、医療費そのものよりも、通院交通費、治療に合わせた働き方の調整、収入減の期間です。自営業やフリーランス、歩合が多い仕事の方は特に、生活費の穴が大きくなりやすい傾向があります。

急性心筋梗塞：発症後の生活制限や再発リスクに備える視点

急性心筋梗塞は、突然発症して救急搬送というケースが目立ちます。若い世代では頻度は高くない一方、起きたときのインパクトが大きく、復職まで時間がかかったり、勤務形態を見直したりすることがあります。

保険の実務面では、「入院○日以上」のような条件が付くと、医療の進歩で入院が短くなるほど給付対象から外れる可能性もあります。心筋梗塞に備えるなら、条件の読み込みがとても重要です。

脳卒中：後遺症による“長期の生活費”が論点になりやすい

脳卒中は、治療後にリハビリが必要になったり、後遺症が残って生活介助が必要になったりと、長期の家計負担につながりやすい病気です。医療費に加えて、介護・住宅改修・移動手段の確保など、支出の種類が広がる点も見逃せません。

「後遺障害が残った場合のみ支払い」といった条件の保障も多いため、“軽症で済んだが収入は落ちた”という状況にフィットしないこともあります。ここは加入前に想像しておきたいポイントです。

数字を見るときのコツ：「確率」より「家計の耐久力」

罹患率や統計は参考になりますが、あなたの家計に必要な保障は「確率が高い順」では決まりません。たとえば、貯蓄が十分で固定費が低い家庭なら、大きな一時金よりも最低限の医療保障で足りることがあります。逆に、住宅ローンや教育費など固定費が大きい家庭は、発症確率がそこまで高くなくても“起きたら詰む”リスクに備える意味が出てきます。

三大疾病保障が必要になりやすい人・不要になりやすい人

必要になりやすい人

共働きでも、どちらかの収入が止まると家計が回らない（固定費が高い）
住宅ローン、車のローンなど長期の支払いがあり、団信だけでは不安が残る
貯蓄がまだ少なく、生活費の半年〜1年分を確保できていない
自営業・フリーランス・歩合制で、病気による収入減を吸収しにくい
家族に三大疾病の既往があり、生活習慣も気になっている

不要になりやすい人（または優先度が下がる人）

生活費1年分以上の緊急資金があり、固定費も抑えられている
会社の保障（傷病手当金、長期休職制度、福利厚生）が手厚い
団信で三大疾病保障が付いており、住宅費の柱はすでに守られている
保険料の負担で貯蓄や投資が止まり、長期的に家計が弱くなる

ポイントは「入る・入らない」ではなく、「いまの家計にとって優先順位が高いか」です。子どもを考え始めたタイミングは固定費が増えやすいので、保障の検討には向いています。

加入前に整理したい家計インパクト（収入・支出・貯蓄）

三大疾病の備えで本当に困るのは、治療費だけではなく「働けない期間の生活費」と「その後の働き方の変化」です。そこで、次の3つを先に整理すると判断がブレにくくなります。

1）毎月の固定費はいくらか

住居費、通信費、保険料、サブスク、教育費など「下げにくい支出」を合計し、片方の収入が止まったときに耐えられるかを見ます。固定費が高いほど、三大疾病の一時金や就労不能系の保障が効いてきます。

2）会社員なら「休んだときの収入」を把握する

会社員・公務員は、病気で働けないときに公的制度や会社制度で一定の収入が確保できることがあります。どのくらいの期間、いくら程度カバーされるのかを一度確認しておくと、保険で上乗せすべき金額が見えます。

3）貯蓄で何か月もつか

緊急資金（生活費の数か月分）があるかで、必要な保障額は大きく変わります。貯蓄が少ないほど、早い段階で受け取れる一時金タイプは心強い選択肢になります。

やるべきこと：失敗しないためのチェックポイント

支払条件を必ず確認する（特に心筋梗塞・脳卒中の「入院日数」「後遺症」条件）
「診断で出る」のか「治療開始で出る」のかを確認する（がんはここで差が出やすい）
一時金の金額は“生活費の穴埋め”から逆算する（例：固定費3〜6か月分など）
保険料が家計を圧迫しないかを確認する（保障を厚くして貯蓄が止まるのは本末転倒）
すでに入っている保障と重複していないか確認する（医療保険、がん保険、団信、就業不能保険）
将来の見直し前提で考える（子ども、住宅、転職で最適解は変わる）

「全部盛り」にするより、家計の弱点を1〜2個だけ確実に埋める設計のほうが、長続きして結果的に安心につながります。

よくあるQ&A

Q1. 三大疾病保障は元本割れしますか？

保険は基本的に「貯蓄商品」ではないため、支払った保険料の総額より受け取る金額が少ない（いわゆる元本割れのように感じる）可能性はあります。目的は運用ではなく、「起きたときに家計が崩れるリスク」を小さくすることです。もし資産形成が主目的なら、保険ではなく積立や投資を別枠で考えるほうが整理しやすいです。

Q2. いくらから始めるべきですか？

目安は「まずは家計の固定費3〜6か月分を一時金で確保できるか」を起点に考えると実務的です。たとえば固定費が月20万円なら、60〜120万円程度がひとつの目安になります。ただし、貯蓄が十分ある家庭は金額を抑えても成り立ちます。

Q3. 三大疾病保障があれば医療保険やがん保険は不要ですか？

役割が少し違います。三大疾病保障は生活費の穴埋めに向く一方、医療保険は入院・手術など医療行為に紐づく給付が中心です。がん保険は通院や抗がん剤など、がんに特化した設計が多いです。どれか一つで万能にするより、「いま一番困るのは何か」で優先順位を付けるのがおすすめです。

Q4. 共働きなら三大疾病保障はいりませんか？

共働きでも、住宅ローンや生活水準が片方の収入前提になっていると、実際には片方が止まった瞬間に家計が苦しくなることがあります。逆に、固定費が低く貯蓄も厚い共働き家庭なら、必要性は下がります。共働きかどうかより、「片方の収入ゼロで何か月もつか」で判断すると間違いにくいです。

Q5. 若いからまだ必要ないですか？

確率だけで言えば若いほど低めですが、若いほど貯蓄が少なく、住宅購入や出産などで固定費が増える時期でもあります。必要かどうかは年齢より家計の状態次第です。「いまは最低限」「子どもが生まれたら増やす」など段階的に考えるのも現実的です。

まとめ：最初の一歩のアドバイス

三大疾病保障が役立つかどうかは、「三大疾病が怖いか」よりも「なったとき家計がどれだけ揺れるか」で決まります。がんは通院の長期化、心筋梗塞は支払条件の差、脳卒中は後遺症による長期負担と、病気ごとに“困り方”が違う点も押さえておきましょう。

最初の一歩としておすすめなのは、次の2つです。

家計の固定費を洗い出し、「片方の収入が止まったら何か月もつか」を数字で確認する
検討中の保険は、必ず「支払事由（何が起きたらいくら出るか）」を見て比較する

不安をゼロにするのではなく、不安で生活の選択肢が狭まらないように整えるのが保険の役割です。あなたの家計に合う形で、無理のない範囲から備えていきましょう。